救急隊員の中には、「救急救命士」という資格を持った隊員がいます。
本記事ではそんな救急救命士とはどのような職業であるか、また人命救助のスペシャリストとしてのやりがいや将来性についてもご紹介していきます。
救急救命士とは？
救急救命士とは、現場もしくは救急車に乗って病人や事故に遭った人の応急処置を行う仕事を指します。
命を救う最前線に立つ仕事で、働く上での責任が非常に重い職業だと言われています。
また救急救命士の大半が消防士官として消防署に勤務しているのですが、近年では民間の病院で勤務している救急救命士も増えています。
なお、救急救命士へのなり方として、消防士が救急救命士になる場合は現場経験があり、即戦力として活躍しやすいですが、それ以外の場合、座学だけでは救急救命士としての技術の習得が難しいとされています。そのため、救急救命士を目指す場合は、実習環境が充実している専門学校などを選ぶことがおすすめです。
救急救命士と消防士の違い
消防士は交通事故・火災・災害現場に急行し、その場所に住む住民の安全を守ります。
その中でもより高度かつ専門的な救急措置を行うのが救急救命士です。
救急隊員も傷病者の救急処置自体は行うことができますが、救急救命士はそんな救急隊員の中でもより専門的かつ技術の高い処置を行います。
心臓・呼吸停止など重篤な患者さんに向けて素早く高度な処置を行うことができるため、救急医療の現場でも重要な役割を担っていると言えるでしょう。
救急救命士に資格は必要？
救急救命士には資格が必要です。国家試験に合格し、国家資格を取得することで救急救命士になることができます。
また「地方公務員試験」「救急救命士国家試験」の2つの試験に合格すると、消防署の救急救命士として活躍することも可能です。
受験の順番としては、先に国家資格を取得した後に消防署で消防職員として働く方法と、消防職員になってから国家試験を受験する方法の2つがあります。
救急救命士の仕事内容
一般的な医療活動
救急救命士は病院へ搬送中の病人・ケガ人に対して必要な救急救命措置を施します。
止血処置・脈拍判定など、一般的な医療活動を行います。
医師の具体的指示のもと行えること（特定行為）
また「特定行為」という、医師の具体的指示を受けて行える救急救命処置もあります。
この特定行為では心臓・呼吸停止など重篤な患者さんに対し、医師の指示を受けて点滴・気道確保といった救急の医療行為にあたります。
元々は従来の特定行為では、心肺停止状態の患者さんでなければ救命処置を行うことができませんでした。
しかし平成26年4月1日に救急救命士法施行規則の改正が行われ、心肺停止前の患者さんに対しても静脈路確保・輸液のほか、低血糖発作症例へのブドウ糖溶液投与などが認められるようになったのです。
下記に、特定行為の種類について記載しました。
心肺停止状態の患者さんに対する特定行為
- 器具を用いての気道確保
- 薬剤投与
- 静脈路確保のための輸液
心肺停止前の患者さんに対する特定行為
- 静脈路確保・輸液（ショック・クラッシュ症候群が疑われる場合など
- ブドウ糖溶液の投与（低血糖状態が確認された場合など）
医師の包括的な指示のもとに行えること
医師による包括的な指示のもとで行える救命措置として、具体的には下記のようなものが挙げられます。
- 精神科領域・小児科領域・産婦人科領域の処置
- 自動体外式除細動器による除細動*
- エピネフリン製剤によるエピネフリン投与
- 血糖測定
- 心音・呼吸音聴取
- 血圧測定
- 拍動観察・心電図伝送
- 咽頭・声門上部の異物除去
- 気道確保
- 血中酸素飽和度測定
- 血圧の保持・下肢固定
- 体外式胸骨圧迫心マッサージの施行
- 特定在宅療法継続中の患者さんに対する処置の維持
- 口腔内吸引
- バッグマスクによる人工呼吸・呼気吹き込み法による人工呼吸
- 酸素投与
- 気管内チューブを通じての気管吸引
- 胸骨圧迫
- 圧迫止血
- 骨折の固定
- 体温･脈拍・呼吸数・顔色・意識状態などの観察
- 必要な体位維持・安静の維持や保温
救急救命士のやりがい
人の命を救うことができる
病院に搬送される間にも少しずつ変わりゆく患者さんの身体状態に対して、適切なタイミングで正しい処置を行うことが要される救急救命士にはやはり大きな責任が伴います。
しかし「人の命を救いたい」という気持ちが心の支えとなり、業務を遂行した際には大きなやりがいを感じることができると言います。
患者さん本人や家族から感謝の言葉をもらえる
救急搬送された患者さんや家族から感謝の言葉をかけてもらえることが多いのではないでしょうか。
感謝の言葉をかけられた時にこの仕事のやりがいを一番感じるという方も多いと聞きます。命の危険がある人を助け、多くの人からも感謝される仕事であることがやりがいにつながります。
災害救急医療の最前線で活躍できる人材になれる
自然災害が多発している日本において、災害救急医療の重要性は非常に高いと言えます。
また「地震大国」と呼ばれている日本では、これまでに東日本大震災・熊本地震といった大きな地震が発生しています。
その際に活躍したのが救急救命士であり、災害救急医療の中でも最前線で活躍した人材なのです。
危篤状態の傷病者と最初に向き合い救命措置をとる役割を担い、その責務を果たす仕事としてやりがいを感じることができます。
常に学び続けてスキルアップできる
救急救命士がかけつける現場は多岐にわたります。
さまざまな病気・ケガ・シチュエーションに出会い、その時々で臨機応変な対応を求められます。
基本的には、学校に通い、救急救命士に必要な基礎的な知識・技術を習得した後、現場 で経験を積みながら臨機応変な対応を学んでいきます。
しかし、現場に出た後も講習や研修などに都度参加し新たな知識・技術を習得し続けることが大切です。
常に学ぶ姿勢を持ち、勉強を続けることで多くの事例に対応することができます。
海外で活躍できるケースもある
救急医療は世界でニーズの高い仕事であるため、ある程度の条件があるものの、海外でも日本の資格を活かすことができます。
所有している救急救命士の資格を生かすことで、世界のさまざまな現地に赴き、働くという方法もあります。
発展途上国の救急現場で指導を任されたり、救急システムの構築を行ったりするケースもあります。
本格的に海外で活動したいと考えている場合、国で定められている資格の取得を考えましょう。
救急救命士の就職先・活躍できる場所
消防署
現在は日本各地の消防署で、一人以上の救急救命士が配属されるケースが増えています。
その数も年々増加しており、資格を所有している消防士の中でもおおよそ70%が救急救命士としての仕事を担っているのです。
なお、救急救命士のほとんどが消防署で勤務していますが、病院勤務の救急救命士も増加傾向にあります。
病院
救急救命士は医療に関する知識・技術を兼ね備えているため、病院などの医療機関で働くケースも多いです。
多種多様な医療行為に対応できる看護師資格を取得し、幅広く活躍する救急救命士もいます。
病院到着後の処置については医師の仕事と区別されていたため、救急救命士は元々、「病院に到着するまでの間」しか救命活動を行えませんでした。
しかし、2021年には「救急救命士の持つ知識・スキルを活かすべきである」として法律改正となり、病院での待機中・入院までの間にも必要な処置を行うことが可能となりました。
この法律改正により、救急救命士はこれまで以上に活躍しやすくなったのです。
自衛隊・警察
数は非常に少ないですが、自衛隊・警察にて救急救命士として活躍している人もいます。
警察は事件・事故現場に真っ先に駆け付けなければならないため、より多くの命を救えるように救命措置の知見を持っておく必要があります。
自衛隊は災害時に負傷者をすぐ救護する必要があるため独自の養成機関が設けられており、そこで救急救命士を養成しています。
自衛隊に所属する救急救命士は、患者さんの治療はもちろん自衛隊員一人ひとりの健康管理を行う衛生隊員としての役割を果たす場合も少なくありません。
そのため、救急救命士の資格とは別に准看護師の資格もあわせて取得する必要があります。
海上保安庁
救急救命士の中には、海上保安庁で活躍している人もいます。
海上保安庁の船が救急車の役割を果たしており、海上保安庁に所属している救急救命士がケガ人に対して救急処置を行います。
海上保安庁に所属している救急救命士は、吊り上げの状態で救助を行う「機動救難士」、転覆・沈没した船から人を救出する「潜水士」といったものとの兼務が求められることが多く、いくつか資格を取得しておく必要があります。
現在、日本の少子高齢化が進行しており、働き手の減少がみられる一方で救急医療人の働き手のニーズは高まりを見せています。
そのため救急救命士の採用枠は今後も拡大していくことが予想されており、それに比例して救急救命士の勤務先・活躍の場も広がっていくと考えられています。
救急救命士の将来性・年収
将来性
病気やケガでの搬送を必要としている人の救命措置に携わるのが救急救命士です。
そんな救急救命士ですが、まだまだ医療機関の業務に多くの制限・条件がかけられており、緊急時にも思うように動けないということがあります。
そのような中で
実際に多くの自治体では、救急車の出動にあわせて救急救命士が乗車しており、今後もさらにこのようなニーズは高まりを見せることでしょう。
そのほかにもコードブルーの活躍や東日本大震災でのレスキューの様子、2045年に予想されている東北地方における超高齢化問題が取り上げられるようになったことで、救急救命士の需要は今後より高まることが予想されています。
このようなことを踏まえ、今後、救急救命士の増員・資格取得に向けたサポートなどに関しても進められていくことでしょう。
また救急救命士のニーズの高まりに伴って、働き方にも多様性が出てきたり、資格を別の分野に活用したりという動きも出てくると考えられます。
その一つが、「潜在救急救命士」の採用・掘り起こしです。
この「潜在救急救命士」とは、救急救命士の資格を持ちながらも消防機関などに就職していない人・消防機関を退職した人を指します。
不足している緊急医療の部分を補うようにして、このような人材の採用が検討されているのです。
今後もさまざまな医療機関との連携や救護措置など、活躍の場所は広まっていくことでしょう。
医療現場や救護の現場で救急救命士の資格を活かせるようになることで、セカンドキャリアを考えることもできるようになります。
年収
大前提として、救急救命士の年収を示す公的なデータというものはありません。
消防士の年収は600万～700万円ほどとされていますが、救急救命士が消防署に勤務する場合、その給与は消防士と同額程度です。
そこに資格手当等が加わることもあり、年収は消防士より高くなることが一般的です。
なお、消防士は地方公務員にあたることから、支払われる給与の金額や資格手当の有無については各自治体の規定によって異なります。
また、病院内で活躍している救急救命士（院内救命士）であれば、民間の病院でも勤務できるケースがあり、年収がアップすることもあります。
おわりに
本記事では救急救命士とはどのような職業であるか、また人命救助のスペシャリストとしてのやりがいや将来性についてもご紹介しました。
目の前の命を救うため、危険と隣り合わせの仕事を行う救急救命士。
常に責任感を求められる職業ですが、命を救った時の大きな喜びややりがいは何ものにも代え難いことでしょう。
現在、救急救命士の活躍の場は限定されていますが、今後ますます活躍の場が広がると期待されています。
